アフターサービス

アフターメンテ

半年・1年・2年・5年・10年の定期的なメンテナンス。

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末永く、安心して暮らせる家を。 末永く、安心して暮らせる家を。

コスモホームではお客様に末永く、暗視して暮らしていただくために半年・1年・2年・5年・10年の定期的なメンテナンスを行なっております。もちろん、お電話いただければ、メンテナンス以外のご相談も対応いたします。

防蟻保証

業界最長15年保証の新築白あり予防。

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業界最長15年保証の新築白あり予防 業界最長15年保証の新築白あり予防

幣社では業界最長の施工後15年間シロアリ被害の保証を行っております。『ボロンdeガード』という工法を採用しており、木材保存剤であるホウ酸を使用し、マイホームが”腐らない”・”食べられない”防腐防蟻対策です。新築時に施工を施しておけば、効果が半永久的に持続するので再処理不要です。(保証期間は業界最長15年ですが、効果効能が15年でなくなるというわけではございません。) 既存住宅に対しての床下に関しましては、5年保証を付保します。

コスモ工務も恐れるシロアリ コスモ工務も恐れるシロアリ

木造住宅の劣化原因、第2位に入るほど白蟻が住宅に与える影響は大きいです。小さい害虫だとあなどっていては、大切なお家が脆く弱くなってしまうかもしれません。
「ボロンdeガード」は白蟻を寄せ付けないだけではなく、耐性を持たれないので長期にわたり家を守ることが可能です‼︎

第三機関による住宅検査

建築中の現場検査が不具合(かし)の発生防止につながります。

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第三機関による住宅検査って一体なに? 第三機関による住宅検査って一体なに?

安全で安心な住宅に住めることを誰もが望んでいます。
後々隠れて見えなくなる部分や大切なポイントについて、各工程に瑕疵(欠陥や問題)が起きないように、また予め設定された性能に達しているかを「供給者にも需要者にも無関係な第三者が検査をする」これが第三者検査です。
弊社では第三者検査の種類の中でも瑕疵担保責任保険『JIOわが家の保険』を採用しています。

『JIOわが家の保険』は建築中の現場をJIOの検査員が検査します。 『JIOわが家の保険』は建築中の現場をJIOの検査員が検査します。

建築中の現場検査が不具合(かし)の発生防止につながります。保険の加入にあたって、建築中に現場検査を実施します。検査では建築士の資格を持ったJIOの検査員が、「構造耐力上主要な部分」と「雨水の浸入を防止する部分」についてチェックします。

もしも保険期間中に不具合が発生したら? もしも保険期間中に不具合が発生したら?

不具合があったら弊社が保険金でしっかりと補修します。「JIOわが家の保険」では、不具合に対する保証を事業者(弊社)に義務付けているので安心です。また補修にかかる費用を保険でカバーできるので、必要な工事が確実に実施できます。

弊社がなくなってしまったら? 弊社がなくなってしまったら?

JIOに直接保険金の請求ができます。万が一事業者(弊社)が倒産などでなくなってしまった後に不具合が起こっても、保険期間内であれば、住宅取得者様が補修費用を直接JIOに請求できます。

保険期間はいつまで? 保険期間はいつまで?

保険期間は住宅の引き渡しから10年間です。保険の対象となるのは住宅品質確保法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)に定められた、「構造耐力上主要な部分」と、「雨水の浸入を防止する部分」です。具体的には柱や基礎等、不具合があると住宅の強度が低下してしまう部分や、屋根や外壁等、きちんと防水処理していないと雨水が浸入してしまう部分です。

安心の建物品質検査 安心の建物品質検査

高度な検査技術と的確な判断で住宅の信頼を高めます。全7工程で基礎・構造部を綿密に検査することにより、施工品質の安定と向上に繋がります。各工程をわかりやすい報告書で建物品質を「見える化」するため、着工から竣工までの見えなくなる部分もしっかり管理できます。

建物品質検査の流れ

地盤調査

高品質のノウハウを駆使した検査と品質保証。

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地盤調査ってなに? 地盤調査ってなに?

ある場所が建物を支える目的を持ったとき、そこは土地ではなく「地盤」と呼ばれるようになります。住まいづくりにおいては柱や壁などの構造が注目されがちですが、最も基本となるのは地盤です。注意したいのは、目では見えない地盤は場所によって異なるものだということ。たとえば、あなたの家と隣の家とではまったく違う地盤という可能性もあります。だからこそ、安心できる住まいをつくるためには、しっかりと調べる必要があります。それが地盤調査です。

もしも地盤沈下が起こったら? もしも地盤沈下が起こったら?

現状回復費用を保証します

保証住宅引渡日から10年間(特約により20年間)、ひとつの事故に対し最高5000万円まで地盤の不同沈下等に対し、現状回復に必要な全ての費用を保証いたします。

建物の修復費用を保証します

保証住宅引渡日から10年間、破損した建物の修復費用の実費(限度額:5000万円)、地盤の不同沈下等に起因して建物が破損した場合、建物の修復費用と地盤の修復費用を保証いたします。

補修中の仮住居費用を保証します

保証住宅引渡日から10年間(特約により20年間)、ひとつの事故に対し最高5000万円まで、、不同沈下に起因する建物の損害に対する現状回復のための補修工事ならびに補修期間中の仮住居費用等を保証いたします。

ロングサポート60

最長60年長期保証プログラム

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最長60年長期保証プログラム

住み始めてからもずっと安心していただくために、独自の保証制度を設けています。 法律では、住宅会社は構造躯体と防水に関して引き渡しから10年保証することが定められていますが、住宅の品質に対する確かな技術と自信によって、最長で60年間という長期保証をお約束いたします。※

大手ハウスメーカーや住宅ビルダーなど、倒産や廃業してしまうとほとんどの場合、保証は終了してしまいますが、第三者機関による建物最長60年保証の導入により、万が一の場合でも構造躯体と防水の保証は継続されるため、末永く安心が続きます。※

※保証期間中または保証延長時に必要と判断される有償メンテナンス工事を弊社ならびに弊社指定業者が実施することが必要となります。
※最長60年長期保証プログラムについて詳しくは弊社担当者におたずねください。

建物最長60年保証年保証
3つのポイント

最長60年間の保証でお客様に安心をお届けします。

長期間の保証で、末永く安心して暮らしていただけるよう
サポートいたします。

メンテナンス保証で住宅の長期的な維持管理に貢献します。

保証対象部分の有償メンテナンス工事も、修補工事が保証対象と
なります。※1

倒産、廃業時でも保証が継続します。

弊社が万が一倒産、廃業してしまったときでも、第三者機関による保証が継続するだけでなく、第三者機関がアフターサービスの窓口としてお客様の相談をお受けします。

保証期間について

初期の保証期間は20年間、以降、10年ごとの延長で最長で60年間※1

初期の保証期間は20年間、以降、10年ごとの延長で最長で60年間※1
  • 保証内容について

    • 新築工事の保証

      基本構造部分(図1参照)である構造耐力上主要な部分および雨水の侵入を防止する部分で新築工事の不具合があった場合、修補工事が保証対象となります。※1

    • メンテナンス工事の保証

      新築工事の保証対象部分での有償メンテナンス工事に不具合があった場合、修補工事が保証対象となります。※1
      ※メンテナンス工事の保証は新築時から保証を付保している場合に限り、ご利用いただけます。

    • 倒産、廃業時の保証

      弊社が万が一倒産、廃業してしまったときでも、第三者機関による保証が継続します。

      ※保証期間は原則、倒産、廃業時点での保証期間満了時までとなります。

    • 売却の時、相続する時の保証

      住宅の売却や相続等で所有者が変わる場合、保証契約を新しい所有者に変更することができます。

    ※保証契約の変更には第三者機関が定める手数料が必要となります。
    ※弊社の保証が新しい所有者さまに変更されない場合、第三者機関の保証契約の変更はできません。

  • 適用住宅について

    • ご利用いただける住宅

      弊社が工事または販売する新築の一戸建て住宅又は二世帯住宅でご利用いただけます。※1

  • 保証限度額について

    • 保証限度額:2,000万円

      ※保証限度額は保証期間(最長60年間)を通算しての住宅1棟あたりの累積金額となります。

  • お客様へのお願い

    • ・経年劣化や自然災害など、工事の不具合が原因ではない場合は保証対象外となります。
    • ・基礎、地盤改良等の設計、工事の瑕疵が原因の不同沈下による不具合は第三者機関の保証対象外となります。
    • ・弊社独自の最長60年長期保証プログラムで保証している第三者機関の保証内容以外のものは、別紙にて詳細をご確認ください。
    • ・弊社が最長60年長期保証プログラムを終了する場合、第三者機関の保証も終了いたします。
    • ・引き渡し日から10年目までは住宅瑕疵担保責任保険の保険金を受け取る時、10年目以降は、第三者機関の調査により対象となる不具合があった場合に第三者機関の保証内容が保証対象となります。
      ※1 保証期間中または保証延長時に必要と判断される有償メンテナンス工事を弊社ならびに弊社指定業者が実施することが必要となります。また、弊社以外の工事は保証対象外となります。
    • ・第三者機関は一般社団法人住宅支援機構となり、弊社の最長60年長期保証プログラムは当機構が提供する建物最長60年保証を導入して実施しています。
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